［ニューヨーク １０日 ロイター］ - 米国株式市場は大幅続落して終了した。米インフレ率が予想を超え、連邦準備理事会（ＦＲＢ）が一段と積極的に利上げを行うとの観測が高まったことが背景。週間ベースの下落率は１月以来最大になった。
この日の下落はハイテク株とグロース株が主導。マイクロソフト、アマゾン・ドット・コム、アップルなどがナスダック総合とＳ＆Ｐ総合５００種の大きな重しになった。
労働省が朝方発表した５月の消費者物価指数（ＣＰＩ、季節調整済み）は前年同月比８．６％上昇と、１９８１年１２月以来、４０年５カ月ぶりの大幅な上昇率を記録。ガソリン価格が過去最高となり、サービス価格も上昇したことで押し上げられた。
これを受け米債券市場では、金利動向に敏感に反応しやすい２年債利回りが３．０５７％と、２００８年６月以来の高水準を付けたほか、１０年債利回りが３．１７８％と、５月９日以来の水準に上昇した。
ＲＤＭフィナンシャル・グループの最高投資責任者（ＣＩＯ）、マイケル・シェルドン氏は「５月のインフレ率は予想以上に上昇し、物価高が予想より長く続くことを思い知らされた」と指摘。「ＦＲＢはインフレ抑制に向けあらゆる手段を講じる」との見方を示した。
グレンメデ（フィラデルフィア）のプライベート・ウェルス部門の最高投資責任者（ＣＩＯ）、ジェイソン・プライド氏は「ＦＲＢがインフレ対策で明らかに後手に回っていることが示され、夏の終わりまでに利上げ休止が適切になるとの見方は否定される」と述べた。
週間ベースではダウ工業株３０種が４．５８％、Ｓ＆Ｐ総合５００種が５．０６％、ナスダック総合が５．６０％下落。１月２１日までの週以来の大幅下落となった。Ｓ＆Ｐ総合５００種の年初からの下落率は１８．２％。
個別銘柄では、ネットフリックスが５．１％安。ゴールドマン・サックスがマクロ環境の弱体化の可能性を理由に、同社に対する投資判断を「ニュートラル」から「セル」に引き下げたことで売りが出た。
ニューヨーク証券取引所では値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を５．７０対１の比率で上回った。ナスダックでも４．０５対１で値下がり銘柄数が多かった。
米取引所の合算出来高は１２６億２０００万株。直近２０営業日の平均は１１８億８０００万株。
終値 前日比 ％ 始値 高値 安値 コード
ダウ工業株３０種 31392.79 -880.00 -2.73 32053.5 32053. 31387.
2 52 84
前営業日終値 32272.79
ナスダック総合 11340.02 -414.20 -3.52 11543.8 11569. 11328.
8 15 27
前営業日終値 11754.23
Ｓ＆Ｐ総合５００種 3900.86 -116.96 -2.91 3974.39 3974.3 3900.1
9 6
前営業日終値 4017.82
ダウ輸送株２０種 13368.91 -360.19 -2.62
ダウ公共株１５種 980.42 -5.24 -0.53
フィラデルフィア半導体 2831.98 -105.81 -3.60
ＶＩＸ指数 27.75 +1.66 +6.36
Ｓ＆Ｐ一般消費財 1127.72 -48.98 -4.16
Ｓ＆Ｐ素材 511.12 -16.07 -3.05
Ｓ＆Ｐ工業 765.48 -23.33 -2.96
Ｓ＆Ｐ主要消費財 744.53 -2.79 -0.37
Ｓ＆Ｐ金融 538.67 -20.43 -3.65
Ｓ＆Ｐ不動産 257.10 -6.32 -2.40
Ｓ＆Ｐエネルギー 670.72 -11.63 -1.70
Ｓ＆Ｐヘルスケア 1459.09 -24.23 -1.63
Ｓ＆Ｐ通信サービス 192.17 -5.63 -2.85
Ｓ＆Ｐ情報技術 2286.44 -92.56 -3.89
Ｓ＆Ｐ公益事業 360.20 -2.79 -0.77
ＮＹＳＥ出来高 11.21億株
シカゴ日経先物9月限 ドル建て 27390 - 460 大阪比
シカゴ日経先物9月限 円建て 27325 - 525 大阪比
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